
部長:加藤 健志
| 名前 | 加藤 健志 |
|---|---|
| 専門 | 大腸外科 腹腔鏡下手術 化学療法 内視鏡診断・治療 |
| 略歴 | 平成23年3月まで箕面市立病院 外科部長 平成23年4月より関西労災病院 消化器外科勤務 |
| 資格と主な活動 | 日本内視鏡外科学会 技術認定医(S状結腸手術) American Society Clinical Oncology Active Member JCOG大腸がんグループ 平成18-23年度厚生労働科学研究 分担研究者 日本外科学会指導医・専門医・認定医 日本消化器外科学会指導医・専門医・認定医 日本大腸肛門病学会指導医・専門医 日本消化器内視鏡学会指導医・専門医 日本がん治療認定機構暫定教育医・がん治療認定医 日本臨床腫瘍学会暫定指導医 日本大腸肛門病学会評議員 日本臨床外科学会評議員 近畿外科学会評議員 |

副部長(緩和ケア科副部長兼任):中田 健
| 名前 | 中田 健 |
|---|---|
| 専門 | 大腸外科 一般外科(ヘルニア) 腹腔鏡下手術 内視鏡治療 化学療法 |
| 略歴 | 平成15年4月より関西労災病院外科勤務 |
| 資格と主な活動 | 日本外科学会 認定・専門医 日本緩和医療学会推薦指導者 麻酔科標榜医 |

副部長:鈴木 玲
| 名前 | 鈴木 玲 |
|---|---|
| 専門 | 大腸外科 腹腔鏡下手術 内視鏡診断・治療 化学療法 |
| 略歴 | 平成19年4月より関西労災病院外科勤務 |
| 資格と主な活動 | 日本外科学会 認定・専門医 日本医師会認定産業医 |
まず当科での治療の特徴について説明いたします。
現時点で最も標準的な治療法を推奨しているのが治療ガイドライン(2010年度版大腸癌診療ガイドラインや世界的によく使われているガイドラインのひとつであるNCCNガイドライン)です。当科ではこのガイドラインを参考に治療方針は決定しますが、このガイドライン通りの治療方法が様々な理由で適切ではないことがあります。そこで病気の進み具合、体の状態合わせて、術後の肛門機能を出来る限り体にやさしい治療方法を選択して、生活の質をできるだけ保つことができるグレードの見合った治療方針を立てています。加えてより良い最新の治療方法を開発にも積極的に参加しています。
ガイドラインを踏まえた治療方針および当院で治療を受けていただくにあたって特に重要と思われることを外来初診時より説明し、患者さんが治療について十分理解をしていただけるように努めています。
入院中の経過・治療は、日々の治療内容や看護内容を日ごとに記載したクリニカルパスを用いています。患者さんにわかりやすく安全で優しい治療の提供を心がけています。
| 0期 | がんが粘膜にとどまるもの |
|---|---|
| I期 | がんが大腸壁にとどまるもの |
| II期 | がんが大腸壁を越えているが、隣接臓器におよんでいないもの |
| III期 | リンパ節転移のあるもの |
| IV期 | 腹膜、肝、肺などへの遠隔転移のあるもの |


2010年度版大腸癌治療ガイドラインより引用
2011年より消化器内科と共同してESDを開始いたしました。
従来の内視鏡治療では一括切除できなかった、より大きな腫瘍が内視鏡で切除できるようになります。
2007年より腹腔鏡手術を本格的に導入し、2010年は全手術数の約半数を腹腔鏡手術で行っています。2011年4月以降は日本内視鏡外科学会技術認定医である加藤健志が赴任し、腹腔鏡手術の割合が80%以上となっています。
しかし腹腔鏡手術には長所もありますが、当然短所もあります。そこで腹腔鏡の短所を十分考慮して、根治性と安全性を重視しつつ腹腔鏡手術を行っています。
当科では腹腔鏡手術を第1選択としており、他の施設ではあまり行っていない進行癌や手術難易度の高い横行結腸癌に対しても積極的に腹腔鏡手術を行っています。
*ほかの臓器へ直接広がっている場合や8p以上の大きな癌の場合には開腹手術を行っています。
生活の質を保つ治療のひとつが肛門温存手術です。
直腸癌の約8割は肛門を残せるようになっています。
直腸と肛門の境目(歯状線)にかかる肛門にきわめて近い位置にある直腸癌であっても早期癌や進行癌の一部では肛門を閉める筋肉(肛門括約筋)を部分的に切除しつつ肛門を温存する手術(ISR:内肛門括約筋切除術、Intersphinteric resection)も行っております。
当科は、大腸癌の治療を専門にしている病院が集まって新しい治療の開発に取り組んでいるグループに参加しています。
これらのグループで行われている臨床試験に積極的に参加し、より新しい治療の科学的根拠を発信できるように努めています。
新しい治療法(臨床試験)の対象となる患者さんに十分説明し、その治療法への参加・不参加を理解していただいた上で意思決定できるように心がけています。